利用者視点で情報発信

国内には約５８万人（０９年度末）の太陽光発電所長がいるといわれる。法人契約が多いドイツなど他国と異なり個人契約が多いのが日本の特徴だ。
　一方で、「環境に優しい」「メンテナンスが不要」といった太陽光発電のメリット情報の多くは、メーカーなど「売る立場」から発信されたものだ。あくまでも利用者の視点に立って、トラブルなどの情報交換をしながら、太陽光発電をより一層活用していくことを目指している。
　力を入れている取り組みの一つは、太陽光発電システムが故障なく働いているかを調べる「健康診断」だ。発電量は、天候に左右されるため、順調に発電しているのかを調べるのが個人では難しい。また、システムを一度設置すると、発電量に無関心になる発電所長も多いという。
　そこで、毎月の発電量を記録し、会員専用のホームページに入力すると、他会員のデータなどと比較することで、早期の異常を見つけることができる。ネットワークの都筑建事務局長は「会員を対象にした調査で、約３割が設置後１２年以内に故障していることが分かった。メーカーからは決して出てこないデータです」と話す。
　太陽光発電の販売は、メーカーによって施工規格が異なるうえ、主に代理店が行うため、強引な訪問販売などのトラブルが増えているという。太陽光発電の大量普及時代を前に、ネットワークでは、地域で問題を解決できるよう相談員の養成講座も開設している。
　都筑さんは「発電所のオーナーになれば、少なくとも自分の家の電力量の５割のシェアを持つ、電力会社と対等な発電所長になるわけです。そのためにも賢い太陽光発電所長になってほしい」と呼びかける。【石塚孝志】